さて、スエズ紛争後のアラブ世界は、大きく変化してきたのですが、第三次中東戦争もまた、イスラエル対エジプトの対立構図で始まります。
ことの発端は、エジプトが、イスラエル軍がシナイ半島に軍を結集しているとする情報を、ソ連を通じてキャッチしたことにあります。このイスラエル軍の結集に対抗するために、エジプトもまた、シナイ半島に軍を集結させるのです。こうして、両軍は、相対峙することになるのですが、この時、エジプトのナセル大統領は、アラブ諸国をまとめるとともに、スエズ紛争以降、シナイ半島に駐留していた国連の兵力引き離し軍の撤退を求めます。この求めに応じて国連軍が撤退されたことは、国連が、第三次中東戦争へのgoサインを出したに等しいことになりました。
とうとう第三次中東戦争が始まってしまうのね、とまあちゃまは、びっくりです。
それでは、今日から、お話を中東紛争に戻すことにしましょう。中東紛争は、スエズ紛争を機に、パレスチナの地を離れて、イスラエル対アラブ連合の様相を呈するようになりました。それでは、その後、この対立は、どのような展開を辿るのでしょうか。
エジプトは、１９５８年にシリアとイエメンと合邦してアラブ連合共和国を形成したものの、シリアとイエメンは、１９６１年に、この合邦から離脱します。シリアの離脱には、同年９月に発生したクーデターが影響しました。この合邦は、エジプト主導でしたし、政治的な合邦に、双方が満足することは、めったにはありません。そうして、この頃には、社会主義系のバース党の勢力が、イラクやシリアにおいて拡大しつつありました。バース党とは、１９４３年に、シリアで設立された政党で、アラブ復興社会主義党が正式名称です。この政党は、アラブの統一、社会主義および自由を党の綱領に掲げていましたが、為せリズムとは、対立していました。第三次中東戦争は、アラブの結束が緩んだ矢先に勃発します。
エジプトの盟主的な地位は、長くは続かなかったのね、とまあちゃまは、変化の激しさに中東問題の難しさを再確認するのでした。
第二次中東戦争とは、東西両大国が旧来の植民地体制に終止符をうった象徴的な出来事ともなりました（スエズ運河は、１９５７年に、エジプトが、１８８８年に、同運河の自由化と中立化（国際運河化）を約したコンスタンティノープル条約の遵守を約束することで決着・・・）。そうして、中東紛争は、イスラエル対エジプトの構図を呈するようになったのです。
米ソの圧力で三国の駐留軍は撤兵することになりましたが、このことは、エジプトの威信をも高めることになりました。アラブ諸国は、エジプトを盟主とみなすようになり、大統領のナセルは、中東一帯に”ナセリズム”の旋風を引き起こすことになります。アラブ諸国は、エジプトを中心に統一国家を建設する運動にまい進することになり、１９５８年２月には、エジプトとシリアが合邦し、アラブ連合共和国が成立しました。このことにより、イスラエルは、アラブ連合に挟まれる格好となります。さらに、イエメンもアラブ連合に合流します。一方、同年同月に、このアラブ連合に対抗して、イラクとヨルダンもアラブ連邦を形成するのですが、７月には、カセム等によって、イラクに革命が発生し、親英国の王政が廃止されますと、両国の合邦は解消されます。。
イスラエル対エジプトの対立構図になってしまっては、パレスチナのアラブの人々は、蚊帳の外のようね、とまあちゃまは思うのでした。
それでは、エジプトのスエズ運河国有化宣言に端を発して発生したスエズ危機は、どのようになったのでしょうか？
イスラエル軍の電撃的なシナイ半島侵攻と英仏両軍のスエズ地域の占領は、一端は成功したかのようでした。しかしながら、この戦争は、即座に停戦に追い込まれることになります。それは、米ソがともに、三国の運河地帯駐留に反対したからです。戦後直後のトルーマン民主党政権にあっては、アメリカは、イスラエル寄りの政策を選択しましたが、このとき、アメリカの大統領であったのは、第二次世界大戦の英雄である共和党のアイゼンハワーでした（伝統的にユダヤ人は民主党の支持者）。アイゼンハワー大統領は、スエズ動乱の混乱にまぎれて、ソ連のフルシチョフがハンガリーを武力で鎮圧（ブダペストの惨劇：１９５６年１０月）したことに激怒することになります。また、ハンガリー動乱を弾圧した当のソ連も、三カ国の軍事行動を侵略とみなします。こうして、両国は、三カ国の撤兵を強く求めたのです。撤兵を要求するに際して、アメリカは、イギリスに対して、ポンド下落を買い支えないことを通達し、合意を引き出したと言われています。
中東紛争は、予想もしない方向に展開したのね、とまあちゃまは、溜息をつくのでした。
エジプト革命の発生は、中東に再び紛争をもたらすことになりました。それは、先に述べましたように、大統領となったナセルが、１９５７年７月にスエズ運河の国有化を宣言したからです。
ナセルは、クーデターで政権を掌握しますと、スエズ運河会社の大株主であったイギリスに対して、スエズ運河地帯の返還を求めていました。しかしながら、イギリスは、この要求を拒み続けます。この間、自国の軍事力強化を目指したエジプトは、ソ連から大量に武器の供与を受けるようになるのです（１９５５年）。こうして、ついにナセルは、軍事力を背景に、スエズ運河国有化を宣言するのです。
この国有化宣言に対して、イギリスとフランスは自らの権益に対する重大なる挑戦と見なします。そうして、エジプトでの軍事行動を決意するのですが、このとき、イスラエルも、参加することになるのです。こうして、イギリス、フランス、イスラエルの三国は、エジプトへ出兵し、スエズ運河地帯を占領することになります。イスラエルが軍事行動に参加した理由とは、第一次中東戦争で敗北はしたエジプトが、再起してイスラエルの軍事的脅威となることを防ぐことでした。
中東紛争は、スエズ運河をめぐる紛争に発展したのね、とまあちゃまは、驚くのでした。
第一次中東戦争の余波は、思わぬ方向にアラブ諸国を導きます。イスラエルに対する敗北の責任を、現政権の不首尾に求めたアラブの青年たちは、その敗北のエネルギーを国内改革に向けたのです。
この運動は、エジプトにおいて王政の転覆という形で現われます。この改革運動を率いたのが、青年将校であったナギブとアブドル・ガマル・ナセルという人物でした。ナセル等は、第二次世界大戦中にあって、既に、イギリスからの”完全独立”を目指す「革命委員会」を軍の内部で組織し、この目的にそった活動を展開していたのです。当時、エジプトは、１９２２年２月にイギリスから独立し、公式には王政の独立国となっていました。しかしながら、ナセルは、この王政をイギリスの傀儡と見なしたのです。１９５２年に、ナセルは、軍を率いてクーデターを決行し、国王ファールークを追放して王政を倒してしまいます。１９５３年６月には、共和国宣言が公布され、第一代の大統領にナギブが選ばれました。翌年、ナセルは、ナギブを失脚に追い込んで、自ら第二代大統領となるのですが、ナセルは、イギリスやフランスの権益となっていたスエズ運河の国有化を宣言するのです。
どうやら、中東戦争は、エジプトに飛び火しそうね、とまあちゃまは、少しばかり心配です。
中東紛争が、地域紛争であるとともに、戦後に、東西の対立軸を形成したアメリカとソ連がかかわったことは、既にお話ししました。そうして、第一次中東戦争後の展開は、新たな国際秩序への移行を明確に示すことになりました。
第一に、第一次中東戦争での敗北が、アラブ諸国において軍事的な強国化と社会主義化を招いたことです。これには、ソ連の戦略があったことは言うまでもありません。
そうして、第二に、この傾向が、戦前の植民地支配体制を終焉させたことです。イギリスとフランスは、植民地独立後も多様な権益をこの地に残していましたが、これが、米ソ両国の介入もあって、名実共もに失われることになります。
中東情勢は、まさに、戦後の国際秩序再編の縮図になってしまったのね、とまあちゃまは、紛争の再燃を予感するのでした。
第一次中東戦争において、最もかわいそうな立場となったのは、パレスチナのアラブ系の人々であったようです。
イスラエルは、軍事的な勝利の結果、国連分割案の線引きを越えて占領地を拡大し、パレスチナのアラブ側の領地を削ってしまいました。そうして、味方であるはずのアラブ諸国、つまり、エジプトとヨルダンもまた、パレスチナの領地を占領してしまったのです。第一次中東戦争の結果、パレスチナの人々の多くが難民になると共に、独立国家の基盤となるはずの領域をも奪われることになったのです。
第一次中東戦争は、パレスチナの人々の立場を、決定的に悪化させてしまったのね、とまあちゃまは、パレスチナが独立することが如何に大変なことであるのか、理解するのでした。
それでは、再びお話を中東問題に戻すことにしましょう。
イスラエルの建国とともに始まった第一次中東戦争は、イスラエルの軍事的な勝利とエジプトとヨルダンの占領に終わりました。この結果、イスラエルの国家として立場は強化されましたが、パレスチナの国家建設は遠のくことになりました。何故ならば、この戦争は、イスラエル対パレスチナ、というよりも、イスラエル対アラブの対立構図になっていましたし、また、双方に、アメリカとソ連という強力な応援団がついたことも、戦いの構図を拡大する結果となりました。パレスチナ問題は、もはや、パレスチナの枠を超えて、中東全域の国際紛争の様相を呈するようになったのです。
中東問題における当事者の拡大は、第一次中東戦争が大きく原因しているのね、とまあちゃまは、また一つ解決が遅れる原因を見つけたのでした。
国内法と国際法を比較してみますと、明らかに国際法のほうが整備が進んでいません。このことは、民族紛争や領土問題にも大きく影響します。つまり、国際社会では、法によて解決できる部分が限られているのです。
例えば、国境条約に規定されたり、先占などによって合法的に獲得された領域につていは、国際法によって保護され、かつ、国際司法裁判所で解決することも可能です。しかしながら、先に述べましたように、国際法には、民族独立とそれに伴う領土画定についての一般的なルールがありません。しかも、このルール制定自体が、個別の国家の国益にかかわりますので、紛争は、政治問題化するのです。いわば、当事者は、戦争か、合意か、の選択を迫られると言えましょう。
国際社会は、全てが法によって解決できるわけではないのね、とまあちゃまは、国際問題の解決の難しさを再度、確認するのでした。
