それでは、悪って何なのでしょうか？おそらく、自分の欲や利益のために人を”犠牲”にする行為を”悪”と呼ぶのでしょう。でも、自分の欲や利益を追い求めること自体が、”悪”と即座に認定されるわけでもなさそうです。
もし、そうならば、良い人間になろうという欲も悪になってしまいますし、何よりも、人間関係が成り立たなくなってしまいます。おなじ欲であっても、自分自身を鍛えたり、自分自身だけでなく相手にも利益をもたらすような欲は、悪としてきめつけることはできそうにないのです。
例えば、人類の生存にとっても大事な市場経済も、こうした相互利益の成立に基づく人間の活動です。しかしながら、歴史を振り返りますと、個人の利己心が社会的な利益をもたらすことを主張したマンデヴィル（1670～1733年）の「蜂の寓話」が道徳的な批判にさらされたように、経済的利益と道徳との間に折り合いをつけることは、本来、とても難しいことではあったのです。
欲にも、許される欲と許されない欲とがあるのね、とまあちゃまは、欲の良し悪しについても区別してみることにしました。
ネットワークという言葉は、あちらこちらで好意的に使われている流行り言葉です。しかしながら、何でもかんでもネットワーク化すれば良い、というものでもなくて、ネットワークの強みが、ひとたび悪しき集団によって利用されてしまいますと、その害は、100倍の力を発揮して国家や社会に襲いかかってきます。
カルト集団は、宗教の領域のみならず、政治や行政の分野へも進出をはろうとしますが、やがて経済の分野もまた格好の標的となります。それは、政治や行政におけるカルト勢力と民間の信者との協力関係から生まれてきます。例えば、政府が行う公共事業や政府調達の分野、さらには許認可における信者優遇が、カルト教団系の会社を育ててゆくのです。もとより、欲で集まった教団ですから、カルト系の会社は、相互に連携して系列化してゆきます。こうして、市場もまた、カルトによって蝕まれてしまうのです。この結果、自由で開かれた市場が損なわれ、公正な競争秩序も歪められてしまうことは言うまでもありません。取り締まる側の官庁に信者が潜んで便宜を図れば、不正でさえ見逃されてしまうかもしれなのです。こうした、カルトのネットワークは、財政力を貯え、その財力をフルに活用して、さらに勢力を伸ばしてゆくのです。
何とかして、このカルトネットワークの魔の手から逃れる方法はないものかしら、とまあちゃまは考えます。
正直ものがばかを見る！なんてことになったら、世も末です。それでは、どうしたらよいのでしょうか？
取引を行う市場においては、信用はとても大切です。ですから、市場で経済活動を行っている人々は、たとえ相互不信社会にあっても、自ら自分の信用を落とすようなことはいたしません（信用を喪失したら会社がつぶれてしまう！）。経済の領域では、不正に対してある程度の自己抑制が働くのです（もっとも、統制経済では不正がいっぱい！）。一方、政治や行政の領域では、組織の中で国民に対する背任行為や腐敗がはびこっていても、つぶれる心配がないので温存されてしまいます。民間よりも公的な部門の方が、隠れた不正が発生しやすいのです。
それでは、公人の不正や腐敗を防ぐ特効薬はあるのでしょうか？特効薬とはいかないまでも、幾つかの方法はあります。制度的な方法としては、政府、議会、官僚組織などの間にチェック・アンド・バランスを働かせ、外部や内部からきちんと相互に監視しておくことが挙げあれます。そうして何よりも、国民の信頼を勝ち取るためには、情報公開が必要です。かつて、日本の官吏さんは国民から厚い信頼を寄せられていたのですが、今日ではもはやその片鱗さえも残していません。不信が渦巻く社会においては、できる限り公の情報を公開して透明性を高めないことには、国民は誰も、自らの国を信用しなくなるのです。
まあちゃまは、”でも、やっぱり、公の人には、健全な心と責任感が必要ね”、とつぶやきながら、今日も学校へと出かけるのでした。・・・
何か、よい方法はないかしら？とまあちゃまは一生懸命に知恵を絞ろうとしています。
市場のメカニズムを取り入れるならば、”環境にやさしくて、エネルギーも節約できるから、これをぜひ買いたいな！”と人々が思うようなものをつくったほうがよさそうです。新しい環境技術が開発されたり、それを応用した製品がたくさん製造・販売されるようになれば、”環境”が景気を押し上げて、企業は、環境投資から自然に収益を増やすことができるようにるかもしれません（環境投資＜利潤！）。もちろん、この市場のサイクルが上手に働けば、温暖化物質のみならず、さまざまな有害物質も減ってゆくことでしょう（みんな、安全なものが好き！）。
まあちゃまは、考え続けます。・・・
京都議定書締結以来、経済に負担をかけず、市場のメカニズムを取り入れた方法として、排出権取引の導入が進められてきました。でも、まあちゃまには、この方法が良い方法とは、どうしても思えないのです。
なぜならば、仕組みが”へん”なのです。どのように”へん”なのかと言いますと、まず、国（EUは地域）別に、地球温暖化ガスの排出量の上限が、”政治的”に決まってしまうからです。そうしますと、ある国は、何もしなくても”排出権”を売る権利を持てることになり（濡れ手に粟！）、また、ある国は、たくさん努力しても”排出権”を買わなくてはならなくなります。無から、いきなり巨額の権利が生まれてしまうのです。
売り手側には、収益の使い道について制約はありませんので、何に使ってもOKです。その一方で、買い手側は、本当に大変です。排出権を買わなくてはならないことに加えて、温暖化ガス削減のための設備投資などを積極的に進めなくてはならないからです。つまり、二重苦ということになります。また、買い手側の企業が、”削減措置をとらなくたって、排出権を買えば大丈夫さ！”と考えてしまったら、削減効果さえも怪しくなります。これでは、排出権取引が活発になっても、削減効果はさっぱりになりかねません。なんか、とってもへんだなあ、これって、本当に市場のメカニズムというのかな？とまあちゃまは考え込んでしまいました。
そこで、まあちゃまは、いろいろと考えてみました。まず、対策を示す時には、もしかしますと植物が吸収してくれているかもしれませんので、少なくとも、二酸化炭素の排出量よりも、空気中の二酸化炭素濃度の変化を根拠とする方が、説得力がありそうです。もちろん、温暖化と太陽の活動との関連についても、十分に議論しておかなくてはならないでしょう。
また、対策を実際に実施するには、他のことがらへの影響も考慮しなくてはなりません。排出量を削減するために、人間の活動に大幅に制限を設けてしまいますと、産業が衰退して、失業者が増大してしまうかもしれないからです。二酸化炭素の排出量を削減できても、多くの人々のお仕事がなくなってしまっては、困ったことになります。ですから、対策を立てるには、最も経済活動に負担とならないような方法を見つけ出さなくてはなりません。しかも、しっかりと地球を保全できるような方法でなくてはならないのです。
むつかしそうだなあ、とまあちゃまは、はてさてと頭をひねります。
