逆境の中にあって、自分たちの目標を達成するために、諦めずに頑張り、世界選手権を勝ち取った、あなでしこジャパンが世界から絶賛を浴びている。政府からも、一部ジャーナリズムや共産市民団体から袋だたきに遭っている中で、今こそ、我国の発展のために必要なエネルギーを得るために原発の研究に諦めずに進むべきであろう。より安全な原発を作ることに堪え忍んで邁進することがエンジニアに求められている。原発反対者の言い分を聞くと大抵は必ず事故が起き、制御できなくなるから原発は反対というのが多い。未来を見つめる若者には国民のより豊かな生活のために、事故を起こさず、制御しきる技術を開発する意気込みが必要であろう。原子力を研究しているとい云うだけで、白い目で見る風潮には疑問を感じる。これでは、原子力村に若者を押し込んでしまう。政府は総ての技術開発に大きな希望を抱かせるような発言をすべきであろう。
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逆境においても、諦めずに戦い続け、撫子ジャパンの世界選手権での優勝を勝ち取ったことで、諦めないと云うことの大切さが改めて 注目されている。沢選手の延長後半の奇跡的シュートや、海堀選手のＰＫボールのクレアなどは日頃の鍛錬による技術や目標に対する高い意識の末に実現したものである。同じ諦めないのでも、悪あがきというのがある。碁で下手で大負けしているのに打ち続けるとか、太平洋戦争でのガダルカナルでの戦いなどは，力もないのに現実を見ないで、執着をしているという、悪い粘りの例である。管などは、日本チームの粘りを見習わなければと云っているが、これは悪い方の「諦めない」の例である。早く辞める方が日本のためになる。
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政党が政治を担うとして、二大政党制を目指して選挙改革を行い小選挙区制にしたが、その政党が政治を行う能力がないことが明らかになった今、再び選挙制度を改革しなければ我国の政治に未来はない。政党支持率のアンケートを採ると、既成政党の支持率は多くて、20％台であり、支持政党なしが50％に上る。国民の半分ぐらいが、政党そのものを支持していない。支持をしていない政党が、政権を握り政治を壟断するのは明らかにおかしな話である。国民の支持が得られる政治を行うには今の小選挙区制度は適切ではない。しかし、選挙制度を握っているのは政党であるから、自ら改革をすることは望めない。マスコミも頼りない。国民が立ち上がらなければ改革は成功しない。これは不可能のようであるが、現在の中近東の民衆による政治改革が行われているのを見れば、不可能でないという望みはある。
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エネルギー問題にかこつけて、太陽光発電なる商品を売りつけて、国に保証させた高い料金を国民から取り上げようという悪どい商法に，何と黒岩を始め一部知事が参加するというのはどうしたことか。何時も国すなわち国民の税金を補助その他の形でせしめるというのが、地方の手柄のように考えているが、その体質は何時になっても変えようとしない。地方は先ず自分たちの力で産業を興すことを考えるべきである。原発による電気を売るのも一つの選択肢であっても何のおかしいことはない。
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玄界灘原発の再開に関する九電のアンケートに関して、九電が子会社にアンケートに答えるように指示を出したとか出さないにとかＮＨＫは鬼の首を取ったように九電の不正な遣り方だと言う報道である。譬え子会社でもアンケートに答える権利は持っている。まして、原発が止められると真っ先に被害を受けるのはその子会社である。再開に賛成するのは当然の話である。勿論、金銭を払って言わせたなら言語道断ではあるが、そのような話は出てきている分けではない。これは、ＮＨＫが反原発キャンペーンを国民のお金を使って行っていることは明らかである。天災事故以外に、我国の原発が放射能をまき散らした様なことを起してはいない。十分安全運転の実績があり、技術は常に改善され、進歩して行くものである。問題はテロ対策であるが、これは、政府が真っ先に取り組む問題である。
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曾て官僚が行政指導だなどと云って、法によらずにに好き勝手な政策を国民に押しつけて きた。今管を始め各大臣が思いつきで，法によらずに政策を押しつけようとしている。今回の電発のストレステストも何のためにするかの説明もない。将に、独裁である。国の産業の将来に対する何の見解もない。見えるのは日本潰しの意図だけである。普天間問題同様に、この問題は管がいる限り解決できなくなる予感がする。
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節電言うと何でもかんでも節電しなければならないと思われているようじゃが、電力の使用量が供給量に近づく午前九時から夜の八時までに節電が必要なのであって、それ以外の時間帯は特に必要のないものである。夜防犯灯をけしたり、街灯を消す必要はなく、それより治安維持の法が大切である。発電をしている下りエスカレーを止める愚のことを論じたが、非科学的にお題目で動くのは愚かなことである。エアコンもどんどん使って、熱中症を防ぐべきであろう。政府はいかに発電量を増やす政策を考えるのが、本来の役目である。亡国内閣を許すべきではなかろう。
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暴力団が嫌がる人を脅迫する時に使う手法は，悪しきことを二つ取り上げ、どちらかをえら選べと強要する。正解は両者共に拒絶することであるが、それを選択の問題にしてしまうという手法である。退陣しないと自然エネルギー法はどちらも不毛の選択であり、両者共に拒否するのが正解である。しかし、これを両者択一の問題にすり替えている。将に、暴力団の手法である。原発か命かなどと云う選択はない。原発があるために人が死ぬことはないし人の命と原発は無関係である。命が大事だと云わせて、原発を否定しようという馬鹿げた策略である。所謂市民大体の人たちの思考の低さの表れと云えよう。脱原発かどうかを焦点にして解散すると云うのも単なる民主党議委員に対する脅しである。この精神性の低さをどうしたらよいかを考えるべきである。
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我国の政治家の質の悪さは明らかである。勿論そのような政治家を選ぶ国民も質が低いと言わざるを得ない。政治を正すべきマスコミを腐敗しきっている。今のままでは百年河清を待っても良くなる保証はない。先ずは選挙制度を改革して，有能な正義の士が選ばれるようにすべきであろう。そのためには，第一に、多くの人が立候補できるようにすべきである。委託金などを取られては普通の人は立候補できない。お金を払わなくても、立候補出来るように、例えば、試験を行いそれに合格した人は委託金など払わずに立候補出来るようにする。立候補者の意見を国民が理解でいるだけの時間を使って知らせる。身体検査もハッキリし、その人の成り立ちが分かるようにする。勿論、二世候補は排除する。など、よりよい政治家を選べる方法をとるべきであろう。勿論、小学校から日教組先生などを追放し、三権のあり方を正しく教えるべきである。
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地方への権限の委譲とか、地方の時代などと云う言葉が踊っているが、これは危険なことではないか！我国の仮想敵国が、我国の支配を狙っているとしたら、先ず小さな単位である、県への影響を高め、それを支配するのが近道である。県民の相違とか云って、県は自衛隊の行動を制限することも可能であり、原発を止めることも可能な状態では国の機能は完全に県に制限される。最近の県知事に奇妙な人がいる。例えば、神奈川県知事は、孫の尻馬に乗るし、北の出先機関に多額の補助金をマニフェストとは関係なく出している。その他、県知事には明らかに国を売るようなことを発言しているのがいる。軍隊を用いない、間接侵略はもう始まっている。
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