朝日新聞は自らの偽装を裁けるか

最近食品をはじめ多くのブランド品が実は偽ものであったり、表示と違うものであることが暴かれている。それに関与した会社は徹底的にマスコミでもたたかれている。ここで最も重大偽装事項は新聞社などマスコミの偽装ではないだろうか。その最大なものは朝日新聞の南京事件や、従軍慰安婦問題などではないだろうか。もちろんTBS問題もある。新聞は報道が商品である。その商品が偽装されているならば、新聞社自らがそれを報道し、他の場合と同様に徹底的に究明されるべきである。それを、朝日新聞にできるだろうか。未だに、偽装でないと云い張っているようじゃが、もしそうならば、その取材元を明らかにし、その完全な根拠を明らかにしなければならない。単なる噂の報道ではだめだ。朝日新聞は証明する義務がある。一方、真相の方は各方面の研究により明らかになりつつある。もし、自社の記事を朝日新聞が証明できないならば、日本と云う国をこれだけ国際的に貶めたのであるから、全世界の新聞に訂正広告を出す義務があると思うがどうだろうか。もちろん幹部以下責任者は総取り替えじゃ。