毎年夏が来ると第二次大戦はなぜ起きたかに思いを馳せてしまう。戦争の原因は複雑のようで案外単純なものかもしれない。太平洋戦争に関しては、まず満州事変から考えるのが妥当だろう。しかし、その前の日清日露戦争は満州と半島抜きには語れない。地政学的に見ても半島は日本列島には匕首なようなものであり、我が国の安全保障上の大問題であったことは、世界も理解できるものであった。話は飛ぶが、満州は清国政府の故郷であることは間違いない。それだからと言って支那の領土でもなく露国のものでもない。満州は万里の長城の外にあり、支那にとって蕃地である。露国にとっては欲しい領土である。しかし、これらの国には属さない地域であった。我が国にとっては国防上から言っても影響下に起きたい地域である。ここに、影響を及ぼせる国を成立させることは、我が国にとって、当然の政策である。満州国建国から、支那事変へとなって行くのであるが、この話は明日にしよう。
よろしければ、クリックをお願い申す。
この度の自民党のごたごたで、いわゆる媚中派と呼ばれる人たちが、勢いを増してきたようじゃ。拙者の見るところ、中国共産党の最大の目標は、台湾を自国の支配下に置くことであろう。それは、中国が世界の超大国になたことを世界に認めさせることになるからだ。すなわち、台湾を支配下に置くことは、現超大国米国と軍事バラスにおいてかの国が優位に立ったた事を示しているからである。そこで、戦争になるかどうかは不明であるが。その時の我が国の立場は、共産国家中国の強い影響力のもとに置かれることは確かであろう。それを、一部の人間を除いて、我が国がよしとしないことま確かである。その事態は、このままほっておけば必ず来る。これを避ける道は二つ、米国とともに軍備拡大競争をするか、中国共産党を壊滅させるかである。後者の方が、遙かに文明的である。結論から言えば、拙者の考えでは、中国大衆とともに我が国があればよいことになる。
戦争と云うものは、両方の側の主張の武力による決着にある。両者が、決闘のように、平等な」条件で武力により勝敗を分けるのが道である。我が国や、西欧諸国は何千年に渡り戦争をしてきたので、その悲惨な結果をを少しでも和らげる、方法を考えてきた。戦争の作法がひとりでに成立してきたと言えよう。中国などは、戦わずに、言葉だけ、あるいは集めた兵」の数だけで勝つ方法まで考え出している。ところが、米国は若い国である。戦争の作法をまだ身につけていない。そのため、自国の兵の損失を最小にして、相手を手段を選ばずに殺すのが戦争だと考えているようじゃ。まあ、いまだに本当に負けたことがないのでしょうがないが。もう少し、戦争の仕方を考えてもらいたいものじゃ。孫子の兵法にあるように戦争は、戦わずに勝つに限る。そのためには、我が国は、瀬戸際政策と言われようが、強力な軍事力は必要であり、その上で、武力以外の全方法を活用して我が国の主張を通るようにしてもらいたい。それにしては、政治家・官僚はおろか過ぎるが。
BBCが制作した、ドキュメンタリ仕立てのナチに対するのニュールンベルグでの戦争犯罪に対する裁判の放映を見た。さすが、ソ連を除けは、法治国だけあって、裁判の成立問題や裁判に勝つテクニックなど興味ある面が見られて、今の我々には面白い番組であった。戦争犯罪と云う過去にない罪状で起訴したわけだが、戦勝国の検察側の国々は戦争犯罪に関しては、それぞれ脛に傷があり、それをもって裁くことが出来ずに、結局、ユダヤ人に対する悪逆非道な殺虐行為で、被告人達を有罪に追い込むことに成功した。しかし、これは政治としての戦争ではなく、一級下に分類される戦争犯罪ではにだろうか?フットボールの審判が勝利チームのレフェリーでは話にならない。誰が裁くと云う事も含めて、戦争犯罪と云うものに対して裁判が必要ならば、もう一度、過去にとらわれず、根本的に考えてみる必要がある。裁くなら、歴史認識ではなく、正しい歴史的事実にもとずく裁判を、歴史学者がするより道がないと思われるが?もちろん、証拠のない事実は採用すべきではない。