人類は遠い昔より、他部族の土地を奪い、略奪をすることを繰り返してきた。しかし、その暴虐さを反省し、平和に暮らせる術を学び、ようやく近代的国家体系を作り上げてきた。所が中国のチベットやウィグル人に対する野蛮さを見ると、もう時計が数百年戻ったような気がする。共産主義は進歩などと自称してきたが、とんでもない話であり、大退歩である。それにしても多民族が融和することの難しさを改めて認識させられる。人種のるつぼと思われるわが国でも百ヶ国に分かれて相争っていた時代から長い年月を経てようやく単一文化を共有する時代へと歩んでいるところであろう。しかし、今また移民を受け入れろなどと云う事を云う人たちが現れてきているが、これは、再び我が国を騒乱の時代に戻すことになりかねない。北京オリンピックの時長野で中国人の起こした暴動は小さいけれどもよい教訓である。
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農村の人がフィリッピン女性と数多く結婚しているようじゃ。これはまず我が国の農政の貧弱さに帰さなければならない問題の一つである。しかし、天皇がこの問題をアロヨ大統領との会談で持ち出すのは筋違いではなかろうか？先ず、これがフィリッピン側にとって名誉な問題だろうか？かって、不法滞在移民の返送の問題でマスコミが入管を叩いていたが、フィリッピンに帰りたくないと言うことがフィリッピンにとって嬉しい話題なのか疑問だある。第二に、どのような経過で農村に嫁いだのか不明である。怪しげな仲介業者が絡んでいたならば、これまた問題である。第三に、異文化の問題である。人が異文化の地に溶け込むには多くの問題が発生するのは当然である。天皇家自身他文化の嫁が入り、天皇家の文化が壊されようとしている時に、このような発言を素直には受け取れない。しかも二代に亘って、異文化の人を嫁にしている。裏で、このような発言を示唆した人がいるならばこれ又問題である。
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オバマ大統領になり、国際関係は対話路線へとカジを切ったと言えよう。だが実は、かってのモンロー主義に回帰したように感じる。米国自身にとってはその方が雨風が立たずによいかもしれない。しかし、世界には残酷な独裁者が降り、非民主的な国家も存在する。対話でこれらの国が体制を変えるとは思えない。おせっかいと言われようとも、正々堂々と理を説き、これらの国に干渉し軍事的圧力を加えること米国の義務ではないだろうか。残念ながら、それが出来るのは米国以外にないのが現実である。もちろん、かってのCIA的手法で、陰謀であるいは金の力で相手政府を転覆をはかるとか、その間に利益を得ようなことは御免であるが。
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先週のNHK番組ジャパン デビュウーも酷い内容の番組で、どうしてその時の一面を取り出し、自分自身の国を貶める、ようなものを作るのか理解に苦しんだ。さて、拙者の目には日韓古代史も浅薄な内容のものであった。多くの問題点を指摘できるが、魏志倭人にも半島南部は倭人の国を示唆している任那府について、韓国の学者とやらは、それを認めたくないらしく、伽耶国と云う独立国があり、そこに倭人が労働者として入っていたと主張していた。日本の学者までよいしょをしている。ところが、その前に、半島南部に大和式古墳が見つかっていると云う事実が報道されている。彼の言う、その地域の支配者は倭人ではなかったと云う主張とは明らかに矛盾している。このような矛盾を訂正せずに平気で放映するのはどう云うことなのであろうか。内容に一貫性を持たせるか、矛盾点があるならば、徹底的に議論をするのが筋であろう。このような点を曖昧にして番組を構成しているのですべてが曖昧になっている。出演者によって、その内容が決まってしまう編成も問題である。
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人権関係法案でもそうだが、本人が人権を侵害されたと感じたら告訴できる。法を超越し、処罰できるなどは明らかに人権を蹂躙しているのにもかかわらず、それが人権保護だと云うことを平気で言いだす人たちがいる。今また、女子差別撤廃条約なる選択議定書が審議されようとしている。これがイスラム社会に対する勧告なら、国連で採択されるのは理解できる。ところが、我が国などで採択するとすれば問題である。女性と男性は厳然たる違いがある。これに伴う文化や習慣にも違いがどうしても生じる。それらを無視して両者を同一に扱えと云うのならば、何を目的としているのか分からない。何でも平等ならばよいとする奇妙なイデオロギーを信じ、それを人に押し付けて自己陶酔に陥ったいる人たちが、国連などに巣を作っているのも問題である。盲目的国連至上主義もまた問題である。国連もこんな問題に関与すべきではない。国連は組織を縮小し安全保障を主に議論すべきであろう。個を制限しなければ平等は実現しないのであるから、平等は最も人権を侵害する可能性がある。また、極論すれば、一夫多妻にも道が通じるし、男女別競技も禁止しなくてはいけない。
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あまりの暴言にそれを批評する気にもならないが、民主党幹事長の鳩山氏の発言には呆れてものも言えない。「日本は日本人だけのものではない」とは何を主張しているのか分からないが、外国人に地方参政権を認めさせる理由としたら、これは支離滅裂である。日本人が自信を失っているから参政権を与えると云うのならば、これまた支離滅裂の理論である。日本人が自信を失っているとすれば、こう云う政党を存続させていることに対する無気力感であろう。中国は中国人だけのものでないならば支那事変の正当化もできよう。世界中の人たちはどこにでも住み、そこの参政権を売ることができるなら、世界は混乱を極めることぐらい誰にでもわかることである。もちろん、革命家にとってはそれはチャンスであるには間違いないが。
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北と云う国は何のために存在し、何を目差していのかまったく理解に苦しむ国である。一応共産国家の建設を目論んでいるとすれば、首領の地位が子に継がれるのもおかしな話である。軍事国家を目指しているとすれば誰と闘おうとしているのだろうか。南を征服して半島を統一をしようとしているのだろうか？何はともあれ我が国としては核の脅威を防がなければならない。しかし、現実に出来ることは完全なる経済封鎖ぐらいしか道はない。さて、米国であるが、本気で北に核の開発を止める気があるのか疑問である。二国間協議をしても結局時間を引き延ばされ、援助を引き換えに少しづつ譲歩をしたように見せかけるだけで、彼らは核開発を止めるはずもない。何度でも騙される気配がある。米国は再び、テロ危険国家に指定し、完全なる経済封鎖行うか、核施設の爆撃を行うかの瀬戸際政策を行うより道はないように思える。オバマ大統領もケネディ大統領を模範とするならば、キューバ危機の時の気魄を学ぶべきであろう。わが国でも怪しげな言動を行う政治家がいるが、北との国交が回復すれば金になるとでも思っているのだろうか？加藤の五十万トンのコメ支援はどのような理由で行われたのだろうか。付け加えると、日本はもう半島への援助金は韓国に払い込み済みである。
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NHKの歴史に関する特別番組のテーマの一つとして、軍備による平和か、それとも法律による平和かと云う命題のプログラムがあった。そこでは、法律による平話への努力の例として安達峰一郎ハーグ国際裁判所長官の例が出していた。彼は法、すなわち国際条約による平和を推進し、死後オランダで国葬の礼を受けることになる。オランダは当時インドネシアその他に植民地を持っていた。法による平和とは現状維持の理論であり、軍事力による植民地確保が難しくなった彼の国にとって、植民地確保の理由付け都合がよいことになる。これは、我が国のようにアジア解放を叫ぶ国々にとっては受け入れることのない考えである。彼はアジアを裏切ったことになる。結果は戦争である。単に、九条もそうであるが、その時々の都合で法を作ってもそれは世界の大勢の前には何の役にも立たないことを物語っているのではないか。法の支配が働くためには、植民地が消滅し、主権平等という前提条件が整っていなければならないのじゃ。
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サルコジ大統領は中国のチベットの領有を認めてしまったらしい。どうもお金に目がくらみ、自由の国フランスの魂を中国に売り渡したらしい。チベットは国として中国と条約を結び、相携えて帝国主義に反対すると云ったら、共産党軍が侵入し占領してしまったのが現在の状態である。中国のこのやり方の現実と、言論弾圧をどう考えているのだろうか。イラクの時の戦争反対派どういう理由であったのか！セ金で言うようにフランスがイラクに売り渡したウランが見つかるのが怖かったと云う噂を信じたくなる。これではフランスは国際社会からの信頼を失ってしまう。単とも残念な話である。
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今日はWBCの韓国戦じゃが、又かと、うんざりすると共に、どちらが勝つにしても、、後味の悪い疲労感のみが残るものだ。それは、多分にそれは韓国や在日の人たちの常に発する我が国に対する悪意によるものであろう。それは、韓国が持つ悲惨な過去の歴史を、他人の責任にしたと云う願望と世界でも韓国がすぐれた国であると誇りたい願望がなせる業と思われる。そこで、韓国がすぐれた国へと進歩をすればよいのだが、そうもならないので、前を行く日本を引きずり下ろして相対的に横にある日本より進んだ国であると印象ずけようとしていると思われるので始末が悪い。しかし、韓国は我が国の隣の国である。否応なしに関係ができてしまうことを考えると、その関係をできるだけ薄くするのが良案であろう。できるだけ近づかないことが肝要じゃ。特別に敵意を持っても、または特別に仲良くして接することもない。まあ、悪友と云うところか、接すると火傷をする。何はともあれ我が国は常に世界で模範となる国を目指さなければならない。
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