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ある集団あると、その上位２０％の人がその集団をリードするとよく言われている。人間の才能の分布はそんなものであろう。そうすると、大学に全入出来るとは、余りにも大学の数が多いことを示している。これでは、大学補助金の無駄使いになるし、人材の適正な配置も出来ない。精々、高卒の３０～４０％の若者がその上の教育機関でで学べればよいと拙者は考える。そこで、大学の淘汰をしなければならないが、一案として、大学修了試験を行い、その合格者の数に比例して大学に補助金を出すようにしたらどうだろうか。そうすれば、無試験による入学者を増やしても、学生が勉強をしなければ文部科学省から補助金は貰えないし、まともに教育をしない、あるいは大学経営を金儲けの手段と考えてる経営者のいる大学を淘汰できる。漠然と大学に行って遊んでいる学生を減らせるし、それに税金の無駄使いも減る。
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良くオリンピックや大きな大会に参加する選手が、TVのインタービューで参加して楽しみたいと云うことをコメントする選手がいる。オリンピックに出場することが楽しみという言葉には違和感を感じる。すべての競技に通じることではあるが、真剣勝負をするとき、あるいは最高の演技をしようとする時は、どんな一流選手でも胃から口から出るような緊張感を克服してプレーをするものではないだろうか？またそうしなければ、重大な場面の競技に勝つことは出来ない。楽しいのはその重圧に打ち勝ち、最高の結果が得られたときに得られるものであると拙者は考える。楽しんできますなどと言って結果も残せない選手は払い下げにしてもらいたい。もうオリンピックは参加すっることに意義がある場ではない。
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占領軍による、敗戦後の日本劣化政策により、我が国に負の影響を与え、未だにそれから抜け出すことができない分野は多い。例えば、農地解放の美名の下に行われた、農地の細分化や非能率化、教育や警察の過度の地方化など数多く残っている。現業の官公労の横暴は国鉄や郵政の民営化で、少しは改良されたが、残党が民主党などに逃げ込んでいるので油断がならない。教育界では未だに労組が強いようじゃ。その教育界では、戦後ばかりでなく、明治以来の悪風がまだ残っている。近代化のために欧米から学んだのは良いが、学問と言えば欧米の成果の輸入することになり、それを背景に輸入業者の学者に権威があるような風潮ができてしまった。ある出来上がった学問に権威があると思い、それ以外は認めようともしない。その権威にしがみつく学者が未だにいるようじゃ。これでは、学問の進歩などは望めない。理系の学問は実証されなければならい分野が多いので権威だけでは通用しないのでまだ良いが、文系などはその必要もないし出来ない分野が多いので、権威のみを求め、それに頼ることになる。かってのマルクス主義者などはその悪い例である。
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本来現在の博士号は研究開発能力と研究指導能力があると認定された人材に与えられるものである。昔は、学問の蘊奥を極めた人が受けると思われていたが、現在は新しい研究分野を開拓しなければ博士号は得られない。ところが、特に文系の大学院ではそのようなことを知らない教授が多いようじゃ。そのため学問の蘊奥と言って重箱の隅を過去の先輩に習って突き、弟子にも突かせている。いやそれどころか博士号を持たない教授が博士課程の研究を指導をしている例も多い。酷いときには新しい研究をするとその分野からパージされる例もあるようじゃ。これでは世間で受け入れられないのは当然じゃ。理系でも、単に学問振興という政治的プロパガンダで、研究設備も人材の充実もせずに、ただ、大学院の学生の数を増やすことしかしないので、、実を伴った教育はできず、レベルの低い大学院学生を多く出す結果となっている。ここでも、研究開発能力が重要視されているのか怪しいものである。教授の言うがままに研究していては駄目である。最後に、例えば、NHKでも出演者で博士号を持っている人でも「博士」とは呼ばずに「さん」付けである。それで平等社会を実現しようとしてるようじゃが、学問をした人に対する、さらには文化に対する尊敬の念がない。社会全体が博士に対する尊敬の念を持つようにしなければ博士問題は解決しない。
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敗戦による、日本文化の荒廃を一番長く引きずっているのが教育界であろう。まともな教育をしない上に、何でも、戦前の日本はすべて悪いの大合唱である。ようやく、大分県での汚職が摘発され、浄化の第一歩が踏み出されたのは、不幸中の幸いである。しかしこれは大分県のみの出来事であるとは皆信じていない。すべての県で調査が必要である。もっとも手取り早い方法は、過去の教員試験の結果を第三者機関により調査することである。少なくとも、十年の分の結果はある筈である。大分県のように不正に破棄をしていれば、破棄した人間は証拠隠滅罪で起訴すべきである。これでその県の不正も明らかになる。不正採用を行った関係者は即刻首にすべきである。不正採用の教員も退職させる。もしかすると、我が国の教員の数は激減するかもしれないが、長い目で見れば教育の再生への第一歩となる。明治の頃のことを考えると、教員不足など、皆で工夫すれば何とかなる問題であろう。小学校教育など皆が知っている基礎知識を教えるだけでよい。徳育は教職員の方の質が低い。
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言葉の乱れが、マスコミなどで賑わしている。先ずは、小中学校が国語教育をいい加減にしているのが原因であろう。しかし、普段耳にするTVからの言葉の影響も多きように思える。拙者なども経験があるのだが、科学系の報道に出るとき、TV側は小学生やお婆ちゃんにでも分かる言葉で話をしてくれと注文をつけられる。そうすると、どうしても内容を正しく伝えることができなくなる。今度の岩手県での地震の報道でも驚いた。東大の地震研の教授が、「今度の地震の特徴は小刻みな地震であったことだ」などと宣っている。小刻みは元々小さく刻んでと言う意味で使われるのであるから、まるで、小さな地震が間をおいて起きたような風に聞こえる。これは、短いだの、早い周期の地震ときちんと言うべきである。さらに驚いたことには、翌日の新聞まで今回の地震は小刻みの地震などと表現している。これでは、また日本語の誤用が始まってしまう。天気予報の予報士でも勝手に季節の言葉を自分で勝手に作ったり、誤用している例が目立つ。勿論アナウンサーでもそうだが。
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日本人の平均教育レベルの高さが、国の繁栄を導いたという理由で、大学が雨後の竹の子のように作られた。しかし、結果は大学の学問レベルを下げるだけに終わっている。おまけに、大学助成金目当ての教育産業が続出している。すべての、間違いの根源は私学に対する補助金にある。これを使って、文部科学省は私学の締め付けを行っている。例えば、私学は正しく学力を認定して、卒業生を出そうとしても、卒業生を出す比率が低いのはその大学の教育が悪いとばかりに、補助金を減らすから、大学は学力もない学生を世に出すことになる。私学に対する助成金は憲法に違反する疑いもあり、すべて禁止すべきである。特に宗教系の大学には出すべきでない。学費は高騰するかもしれないが、その対策として、助成金の全額を奨学金に回すのがよい。大学入学資格試験などをして、その結果が優秀な学生のみに高額の奨学金を出せば、大学の淘汰にもなる。
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拙者はどうして、平和平和と唱えれば平和がくると言い、個性を伸ばす教育と言って何も教育しない教員がいるのか不思議であった。今回の大分県教員採用試験や昇進試験での不正での報道を聞き、大分県では日教組の組織率が６５％にも上ると言うことを聞くにつけ、こういった教育をしている分には教員に何の知識や才能が無くても務まることに気がつき、納得した。日教組による教育やゆとり教育などというものは、無能教員を雇うためのものであったと。こういった事例は大分県のみならず、多くの県で行われている可能性が高い。教育は国の根本を形作る最大重要事項である。今、教育の改善をしても効果が出るのは何十年後である。その前に、そのような教育を受けて成人している人たちの再教育もしなければならない。前途は多難であるが、なんとしても今決断をして抜本的対策をする必要がある。全教員の再試験を行い、良識ある社会人が一致団結して、悪い教育を身につけている人たちの再教育をしなければならない。
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新聞では社会的にあるいは国にとって重要なニュースは第一面に大きく取り上げ、事件などは三面などに小さく取り上げ、重要度の差が自ずと認識さ競ることができる。しかも紙面の数が多く読者は自分の興味のあるところから読むこともできる。ところがテレビは重要度の差は放映する順序ぐらいで、しかも強制的にに見せられる。NHKなどはおぞましい事件をまず最初に取り上げる。しかも、それを長々と放映し続ける。こういった事件は真似する者が出たり、誘発され易いなどと言いながらである。案の定同種の事件が起きると、また長々と放映する。犯罪を奨励しているようなものじゃ。我が国は文化国家を目指していると言いながら、文化的、科学的や技術的話題を取り上げようともしない。役者やタレントが死ねば、大々的に取り上げ、学者が亡くなっても取り上げようともしない。メディアのは文系の人間ばかりなので、科学のことなどは全く関心がないらしい。全く文化国家と云う名が泣くというものじゃ。
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