くらも天狗

教科書における「集団自決」問題

拙者には、どうして教科書に沖縄その他で起きたと云われる集団自決問題を扱うのか理解できない。戦争の悲惨さを教えるためとか言っているようだが、戦争の悲惨さの例はそれ以外いくらでもある。どう考えても、戦中での軍とあるいは国家と民衆の敵対関係に持ってゆきたい、他国のエイジェントとなっている人達の妄動であろう。もし、自決と云ったことを取り上げるならば、軍すなわち国家の保護を失った民衆の悲惨さを教えるべきであろう。満州におけるソ連軍による蛮行、本土防衛が出来なくなった時の非戦闘員の爆撃による虐殺、他国では、国民党軍により台湾国民の虐殺など、その例は国内外で数え切れないほどある。戦争は悲惨さを伴うものである。それを防ぐにはどうしたら良いかを我々は考えるべきだろう。

橋にもテロ対策

テロリストは今の西欧型の文化国家絶滅を計ってあらゆるところで破壊活動を行おうとしていることは間違いない。その点、今回のメネアポリスでの落橋は彼らに大きな目標を与えたような気がする。大型の橋が一瞬にして落橋するのであるから、わずかな爆薬で多くの橋を破壊することは簡単であると確信に違いない。あるいはもう研究を始めているかもしれないし。貿易センタービルの時も橋も狙われているという噂が飛んだぐらいだ。そこで、遅ればせながら、橋に対するテロ対策が急がれる。もちろん、幾つかの国では橋は重要軍事拠点であり、一般人は近づけないようにしているし、写真を撮ることも禁じている国もある。我が国も、橋の防衛をすることも大切であるが、テロにあっても落ちない橋の研究を始める必要がある。これから架設橋はこの観点から計画すべきであると考える。なお、爆撃によっても落ちなかった橋の例として、鴨緑江大橋の例がある。

ミネアポリス橋落橋事故

拙者は少々橋に関する知識を持っているので、米国のミネアポリスで起きた落橋事故の原因について考えてみることにする。拙者の考えでは、この橋の端部にある、家で言えば筋交いに当たる斜めの引っ張りを受けている部材が、腐食等の原因で、断面が減少していおり、突然(専門用語で、脆性的に)切れた。その原因がその時行われていた作業車にによるのかは部外者には分らないが。この部材が切れると、ある所まで橋は落下を始める。その部材が支えていた橋自分自身の重さは他の部材に移る訳であるが、その時その衝撃で、橋の自分自身の重さは大きめに考えると2倍になる。この荷重が、中央支間に掛かり、その長さをもった片持ち梁みたいになる。(専門的には三径間連続梁であるから、切れた所を先端にして、他の支点側がこの二倍にもなる全重さを受ける)この重さに、切れた側と反対の支点付近で、同じく引っ張りを受けている部材が切れたか、横に倒れたかして、(端対傾構のせん断座屈か、横倒れ座屈を起こして）中央の径間が崩落したと考える。拙者としては、これが原因なら、今までの終極強度理論のすきをつかれた感じがする。

テニス訓

今日はテニスで気晴らしじゃ。今日この頃は本当に嫌な話ばかりだ。小沢の茶番劇が演じられているが、これで、代表に返り咲いたら噴飯ものである。拙者の前の職場でも、自分の云う事が通らないとすぐ辞めると云って脅かす奴がいた。しようがないから言い分を認めるとますます横暴になる結果となっていしまう。困ったもんじゃ。さて、テニスに戻り、(も)持ち上げる気持ちで軽く手を伸ばし、ボールを回転さず、トス球はなせ。（や）やさしいと思うボールに気を許し、フォーム乱れて失点増やす。（ゆ）ゆさぶりは、スピードより効果あり、力7割フォーム10割。

政治システムの欠陥

今回の小沢の辞任の三文芝居の、遠因は我が国の政治システムの欠陥にあることは明らかじゃ。参院と衆院が同じような権利を持っていては物事が決まる筈がない。特に、二大政党制を目指すならば、参院と衆院の多数派政党が異なることなど常に起こることだ。衆院における2/3議決をタブー視するならば議会の運営ができるはずもない。小沢の辞任発表など、その過程における愚かさなどは論評外である。結局、小沢という政治屋は、政治権力が欲しいだけの人物であり、そのためには、主義主張をコロコロと変えることなど、どうでもよい人間である。それに振り回される周囲は壊されるのが落ちである。民主党が、あぶれ者の極左から保守までの寄せ集めであるから、うまい運営など期待できない。参院を廃止し、極左を切り捨て、いわゆる中道左派と、中道右派が誕生するまで、国民は泣きながら我慢しているよりほかはない。

資源戦争の再来

第二大戦後、一応の世界平和が保たれた原因の一つは、資源を軍事力で囲う事もなく、軍事力で奪う事もなくなったことであろう。どこの国も、商業ベースで資源を売買できる、自由貿易体制への移行が世界平和に大いに役立ったと考える。わが国の憲法9条がわが国の平和をもたらしたのではなく、この体制が平和をもたらしたのである。ところが、最近の中国やロシヤの動きをみると、折角築いたこのシステムを壊そうとしている。まことに危険なことじゃ。全世界がこの流れを止めなければならない。

森林増殖権の販売

二酸化炭素が地球温暖化の原因かどうかは知らぬが、もしそうだとしたら、二酸化炭素を大きく消費してくれるのは植物しかないのは明らかじゃ。植物を動物のよき共存は地球の生態バランス上大切なことだ。排出権取引などと云う二酸化炭素の減少に直接役立たない制度はEU一部官僚が考え出した愚策である。やはり、森林を増やすのが一番じゃ。そこで、森林を減少させている国に植林を義務付けることが上策だ考える。しかし、そのような国が、素直に植林しますと云う訳がない。それに対する罰則を設けるのも不可能に近い。そこで、森林を減少させている国に、森林増殖の販売を義務づけたらどうだろうか?どの国もその国に入り、植林できる権利を与えるのだ。もちろん、その植林を二酸化炭素の現象の貢献とするのじゃ。