くらも天狗

理学部の地質、地震学者がものを作れるか

一般的に理学部の人間は解析が頭に有り、ものを作ることは不得意としている。原子力安全委員会の地震関係している委員は理系の人である。活断層にこだわるのは､それをについての議論が出来るからである。原子炉の下の活断層にこだわるのは単に法律でそこに作ってはいけないと書いてあるからである。これは将に文系の頭の産物である。どのような活断層と言われるものか、それがどのように力学的挙動をするのか、上部の構造にどのような影響を与えるのかと言うことには頭が行っていない。この様な問題を考えるのであるなら、工学系の委員を加えるべきである。良く経験することであるが、地崩れなどが起きると地質やさんはすぐそれは盛り土であるからと原因を特定して､それで終わりである。盛り土でも適切な施工を行なえば地震で地崩れなどは起きないようにすることが出来る。

早稲田大学は博士号を出す資格があるだろうか？

博士号を取るには、論文を書く能力、研究開発を出来る能力と研究指導能力があると認められばならない。小保方氏は本人も大学でそのような指導を受けていなかったので、あのような論文になったと言っている。研究開発能力はどうも言われたことを唯々やっただけらしい。勿論研究指導能力はスタッフが未だにＳＴＡＰ細胞が作れない所を見るとこれもない。早い話博士号を取る資格はないのは明らかで有り、コピペは試験で言えばカンニングであるから、即博士号剥奪でおかしくない。博士号に値しないのに拘わらず、それが年間有効などと言う判断はどう考えても大学人がするものではない。少なくとも早稲田大学には博士号を出す資格はない。

日本の三氏にノーベル物理学賞受賞お目出度う御座います。

赤崎教授､天野教授および中村博士にノーベル物理学賞が授与されたことは真に嬉しい話である。赤崎教授は成果が出るか分からないような窒化ガリュームの開発に四十年を費やしたことである。この様な地道な基礎研究の上に今日の成果があると言える。今の大学の現状、特に文部科学省の態度を見ると､成果主義が蔓延り、基礎研究が疎かにされる心配がある。蛇足ながら、東大がノーベル賞が余り取れない原因は文科省の意向に従う傾向にあるのが一因かも知れない。

安倍首相はこの頃少しおかしいのではないか

河野談話見直ししないとか、移民二十万人受け入れ検討とか我が国将来に関する問題を首相は軽々しく扱っているように思える。若年層の労働者不足や、人口減に対処するために移民を受け入れるのは正しい選択だろうか。現在の我が国の安定した状態は、二千年にわたり、相争いながらも単一化を行なってきた結果である。人間は、他の動物もそうであるが、他種族の排除の本性を持っている。教育によりそれを和らげることが出来るとしても本性は体の中に残っているものである。その中で、共存をしようとするには歴史が示すように又千年に亘る闘争を経験しなければならない人口減や若年問題は可学技術の発展で解決すべきものである。人間の能率が二倍になれば働く人口は半分で良いという感情になる。それを実現するには矢張り教育の改革が必要である。

30年で60－70％の発生確率というのは分かりやすい表現か？

政府の地震調査委員会が東海で三地域が連動して地震が起こる確率は30年で60－70％と発表した。これは一般の人に分かりやすい表現だろうか？例えばサイコロを振って一の目が出る確率は17％とというよりは六回振って一回と言った方が分かりやすい。すると、発表によると10年で20％、20年で40－50％で30年で60－70％の確率で発生する。これを言いなおすと、ここ10年の間は50年に一回の確率、20年では50－40年に一回の確率で30年では50－43年回に一回の確率で連動地震が起こることになる。結局ここしばらくは大体50年に一回の確率で東南海連動地震は起こることになるらしい。委員会の発表はいかにも科学的解析の結果詳しく分析したように言っているが、単に約50年に一回起こりますと言っているのに過ぎない。しかし、このことは明日起きてもおかしくないと言うことらしい。

独立機関にもチェック機構が必要

政治的に独立を謳った日銀や原子力規制委員会があるが、独立を良いことに自分たちの思想を通してしまうと云う弊害がある。それらの機関の決定を審議する機構が必要性がある。日銀の円高やデフレ政策は外国からの指令であるという噂がある。原子力規制委員会も自分たちで原子炉の安全性を審議できなからと云って安全性の立証を電力会社に求めて決めるなどは全くの責任逃れである。証明できないことは証明できない。科学的検討などと云う謳い文句は何処に行ってしまたのだろう。

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原子力規制委員会の科学的判断とは

原子力規制員会はさながら活断層判断委員会の様相を呈している。活断層の上に原発の重要施設を造ってはいけないという言葉を捉えて再稼働を止めようとしているように見える。そこには原発の安全性の審査ではなく、単に原発の運転を止めようという意図させ感じられる。

活断層の存在を科学的に立証しようとするならば、誰にでも納得できる根拠を示すべきであろう。地表面上に見られる褶曲が下にある活断層を示しているならば、そうなる力学的根拠を示すべきである。活断層により褶曲が現れると言うならば、すべての褶曲が活断層でできることを証明しなければならない。それが出来ずに可能性があるというならば少なくとも単なる憶測であり、

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発表されたわが国の地震発生確率とは何なのか！

わが国に発生する地震の確率が発表された。この数字を見て驚くことは地震発生の確率が三桁の数字で示されていることで会う。とても地震の発生確率が三桁など云う高精度の数字だらわされるとは思えない。一桁で十分である。発表者はとてもまともな理系の人とは思えない。学生なら即落第点である。発表を見ると太平洋側の大部分の発生確率は６０％程度である。この数値は納得できる。多分太平洋側ではここ３０年間に地震があるであろう。それでは、発表された各地域で６０％の確率で地震が起こるなら、全地域でどれだけの確率で地震が起こることになるのであろうか。地震学者は地震は予知できると詐欺まがいのことを言い、地質学者は活断層だと言い危険だと騒ぎ始める。こう云った学者の存在を許して良いのだろうか？

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原子力規制委員会は規制を受けるべき

原子力規制委員会は独立委員会であり、中立的であり、他からの影響されることなく科学的根拠に基づいて判断を下すということになっている。しかし、その人選が政治的意図を持って行われていれば、中立な立場とは言えない。又科学的に万人の批判を受けて結論を下すべきであるが、独立という衣を纏い独断で判断を下すこともできる。どうも、科学的根拠も示さずに、一部委員の独断で判断が下されるようである。これは専横も良いところである。委員がある思想にかぶれているのかどうかを調査すべきである。少なくとも、政権が交代したならば、委員長をはじめ国会に喚問して糺すべきである。

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原発が危険だと言う人はどこが危険なのかを言わなければ

脱原発と言う人は多いようであるが、その原因は原発は危険なのだと云うことらしい。しかし，ただ危ないと言っただけでは汽車が危険だと言っていた人と同じになる。原発のどの部分が危険なのかを指摘しなければ議論は進まない。原発の仕組みを知らないのならば先ず自分が勉強すべきであろう。政党でも危険として脱原発を言う党があるが、先ずの理由をきちんと言うべきだろう。

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