犬を見てもドーベルマンなどはすぐに噛みつくが、臆病なスピッツもいる。明らかに種によって本能に違いがある。人間にもそのような違いがあっても不思議はない。それよりあって当たり前である。それを考えずに単に同じように付き合う訳には行かない。それは単なる人種差別と言うことはで取り扱うのは却って危険であろう。それぞれの本能的違いを理解し合って付き合ってこそ、争いを防ぐことが出来よう。人類は基本的な事項で平等でも、持って生まれたものは同じではない。
集団的自衛権の問題が議論されているが、我が国が国連に参加したことは、集団的自衛権の行使を世界に約束した事である。今現在この問題で重要なことは、半島有事の時にどう関わるかの問題である。拙者の見るところ、米国は半島から手を引きたがっており、有事の際には我が国の肩代わりをある程度期待したがっていることである。その代わり、尖閣諸島には助け船を出すというバーター取引をオバマ大統領が企んでいると見て良いだろう。安倍首相もそれに乗っているように見える。しかし、我が国民は半島に拘わることは真っ平ご免である。いかにこの問題を片づけるかが外務省の手腕が見所である。
拙者の見るところクリミヤ問題を解決するには、
1.先ずロシア系の軍隊を撤退させること
2.クリミヤの独立を各国が認めること
3.クリミヤをロシアに併合させないこと
4.クリミヤのおける韃靼人やクリミヤ人の安全を保証すること
以上が世界が手を打つ落とし所ではないだろうか。これでクリミヤが国として成り立って行けば良いのだが。それはクリミヤ国民の努力に期待しなければならない。
河野談話の見直しをしないと云う発言を、苦渋に満ちた顔の下で、している。多分に、物事が良く分からない米国の指導者が、半島の安定のためにと頼まれた結果だと推測される。しかし、こういう一時的姑息な方法で事を済ませようと云うことは将来に禍根を先送りする結果になる。日本人が、日本の名誉に関すること何時までも黙っているとは考えられない。自分たちの利益とは関係なく不名誉な雑言に戦うためにより過激な方向走り出すことは目に見えている。結局は事は更に悪い形に発展することになろう。
太平洋戦争〔あるいは大東亜戦争〕は何であったのであろうか。日本と米国との利害の不一致がその原因と言って良いだろう。ハル国務長官の最後通牒は日本が支那大陸から撤退しろと言うことであり。我が国はそれを受け入れられないことにより戦争となったのである。それが争点であり、結局日本は負け、支那大陸から撤退したのが戦争の結末である。米国はその勝利以外に日本に何も求めてはいけない筈である。我が国に対する戦後の政策、例えば農地改革などはその権限を越えたものと言えよう。その意味で東京裁判なども不要なものと言えよう。米国の果たしてそのような認識あるのだろうか。世界の警察官の役を降りた現在では特にそうである。
新聞報道によれば皇太子は自分の誕生日の談話として、憲法を守ると言われたそうである。これは明らかに政治的発言である。本来なら憲法に従うと言うべきである。護憲という言葉は公明党や反日勢力が好んで使う政治的キャッチフレーズである。彼は結婚に際しても皇室外交を行なうようなことを言っていた記憶している。未だに、その考えを持っているとしたらその存在価値を国民に問うべきであろう。
情報局員内先ず、その死因が水死であると云う情報から判断すると、水死者がゴムボートの上で水死することはないので、他の場所で殺されてからゴムボートに乗せられ漂流させられたと推理される。複雑な殺害方法や死体の移動から考えると、殺された場所は韓国内と見るのが妥当であろう。しかし、パスポートが、宿泊していたホテルと別のホテルに預けられていたのが発見されていると言うことが謎として残る。何はともあれ韓国機関に殺されたとすると、彼が何らかの韓国が知れたくない情報を持っていたと言うことになろう。全くの想像であるが、韓国と北との間に行なわれている交渉である可能性が大きい。
特定秘密保護法に関して反日本国民らしき人達が何かと難癖を付けているが、国家の安全や利益に関すること、あるいは外交交上のある種の問題に秘密にすることは当然のことである。ゾルゲによる秘密漏洩などはその最たるものであろう。その反面、国民の知る権利も守る法も必要である。尖閣における中国漁船の体当たりなどはこれまた当然事実を公開しなければ国益は守れない。秘密保護と公開に関する法案を一対で提出すべきである。
韓国は盛んに歴史認識が日韓の未来に大事なようなことを言っているが、韓国の言う歴史認識は、韓国の嘘八百のねつ造歴史を認めよと云う事であるから、こんな事で未来志向の関係が出来るはずもない。領土問題はとの国が先に見付けたと云ったことではなく、国際法によりその領有権が認められた時点で決まるものである。竹島は韓国が国際的に領有権を持ったという事実はない。韓国が不法に侵略して占領したのであるから、その事実だけを認めるべきであろう。
小野寺防衛省大臣はどうせ照射の証拠を示しても、彼の政府は否定するだけだから証拠を出さないと言っているらしい。証拠の提示は中共政府との取引のために出すのではなく、その事実を世界に発信する事に意義があることである。淡々と発表すればよい。まるで、中共政府が困ることになるために発表を控えているような印象を与える。世界中の国々が中共政府が嘘つきであることを示す事は我が国の立場をより鮮明にし、彼の国に対し優位に立つことになる。小野寺大臣がその職に適任なのか疑わしくなる。