くらも天狗

我が国にはすでに十万以上の人民軍が潜入している

作戦に人民を真っ先に侵入させるのは毛沢東の得意とする戦術である。先のオスプレイの配備に対する反対に十万の人々が集まったと云われている。と言うことはすでに人民軍を我が国の国内に潜入していることである。これらの人たちを武力に寄らずに排除することは我が国の最大の課題である。入国審査や外人登録を厳重にし１人ずつ退去させることから始めるべきである。

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日本防衛のために最新鋭の兵器の導入に反対するの愚

オスプレイは将に革新的な航空機である。ヘリコプター機能と通常航空機の機能を備えており、我が国の現状を考えると欠くべからざるものであろう。その配備に反対するとは、それを恐れる勢力の画策以外に考えられない。すぐに配備すべきである。

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最前線にある沖縄の人は今度の不法入国者の顔をよく見るべきである。

逮捕された面々の顔を見るとおよそ知性の欠けらもない人たちである。我が国ではこのような人はヤクザとかならず者と感じてしまう。彼らが、兵隊になって治外法権の占領地に入ってきたらどのような扱いを地元の人が受けるか想像できるだろう。彼の地の兵隊が占領地でどのように振る舞ったのか歴史を紐解いて学ぶべきである。一時期の赤軍のみが住民に酷いことをしなかったと言われている。日本軍の悪行を宣伝しているが、何か非難されると、これはお前たちも同じだという半島と大陸の人たちの特有の論法であるが、このような論理は世界では通用しない。

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事なかれ外交は戦争に発展するのは歴史的事実

ナチの例をとって考えると、彼らはラインランドに進駐してフランスの出方を伺った。フランスが軍を派遣しないのを見ると今度はオーストリアやチェッコのドイツ人居住区を併合していった。こうして、英国のチェンバレンとの話し合いで騙し、結局は第二次大戦へと突き進んだ。話し合いになどと云う平和てき手段は侵略を企てる國にとっては騙しの手段に過ぎない。現在は国境紛争に関しては国際司法裁判所という法的解決の手段がある。まずは法により解決から始め、それから国家権力の行使へと進むのが道であろう。ただ、相手が法を守らない國の場合は話が別であるが。

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韓国大統領の竹島への踏み入れには制裁措置を

我が国の領土に不法に外国大統領が踏み入れると云うことに対しては断固たる制裁措置を執るべきであろう。制裁措置として先ず出来ることは在日への生活保護を打ち切ることから始めればよい。これは内政措置としてできることであるから何の問題はない。次に出来ることはパチンコの禁止である。さらに、韓国への渡航禁止である。その他内政問題として処理できることは沢山ある。従軍慰安婦問題など我が国として我慢してきた雑言に対してもこの際はっきりすべきである。

危険なオスプレイで我が国の防衛に当たる米国操縦士に感謝しよう

オスプレイは我が国の防衛能力を飛躍的に増進させると考えられる。北やその他の我が国に対し友好でない周辺国にとっては目障りな存在であろう。そのため我が国内のシンパを使って反対運動を起こさせるのは彼らにとって当然のことであろう。彼らが言うがごとく故障の多いものであるならば、自分の生命をかけて、オスプレイを操縦する米国軍人には最大限の感謝の意を示さなければならない。ただ極めて危険だと知ってその飛行体を操縦する人はいない。

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雄プレイの配置はテロ対策か

オスプレイが配置され、国内各地で低空飛行訓練が行われると報道がった。国内での低空飛行とは一寸奇異な感じを受けたが、これは、国内で起こるかも知れないテロ対応と考えると納得が行く。これからの戦争は対外と言うよりも、国内のテロの方が遙かに起こる可能性がある。原発を護上でも軍隊の急速な展開が求められるとすると、オスプレイの訓練は妥当と言えよう。

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住民の安全はどう云うことか

今度はオブスレイの我が国の配置で、騒いでいる団体がいる。オブスレイはその高性能さにより我が国の安全の向上に役立つはずであり、本来歓迎すべき事柄である。これに反対するのはどういう連中なのかは大体想像が付く。反対する連中は住民の安全が第一と行っているが、我が国が武力で制圧されたら、それこそ国民の安全を守ることが出来ない。沖縄を始め我が国の分断作戦が進んでいるようであるが、政府が分断されているようでは前途は多難である。

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中国は他国の物を欲しがって行けない

“核心的利益”とはどういうことか？

黒岩神奈川県知事は国家反逆罪で検非使に引き渡すべき

黒岩神奈川県知事は一国二制度を神奈川県に作るなどと言っているが、これは明らかに国家内国家を作る県独立運動であり、国家反逆罪に相当するものである。道州制など地方の独立色を強める運動が盛んであるが、これは国家防衛上の見地からも検討すべきである。もし仮想国家がわが国に侵略しようと企ているならば、当然わが国を分断する方向に謀略を仕立ててくるのは明らかである。地方自治の権限の範囲を明らかにする必要がある。

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